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ソフトバンク孫正義社長「国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック、誰が何の権利で強行するのだろうか」

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記事要約

・ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が22日、自身のツイッターを更新し、今夏に予定される東京五輪の開催について、「今、国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろうか」と疑問を呈した。

・孫氏は21日にも、新型コロナウイルスについて、「いつの間にか日本も変異株だらけになってしまった。入国管理を厳格にしなかった事の責任は重いと思う」と投稿。18日にはオーナーを務めるプロ野球のソフトバンクホークスについて、福岡県の緊急事態宣言中に主催する試合を無観客とすることを正式決定したともツイートしていた。

・朝日新聞が15、16日に実施した世論調査では、東京五輪・パラリンピックについて「再び延期」か「中止」を望む回答が計83%に上った。同じIT業界の経営者では、楽天グループの三木谷浩史会長兼社長も14日、米CNNテレビのインタビューで、五輪開催について「まるで自殺行為だ」と批判。ワクチン接種の遅れに言及し、「世界中から人が集まる国際的な大きなイベントを開催するのは危険だ。リスクが大きすぎる。今年の開催には反対だ」などと述べていた。

 

この記事の反応


 


社長にも反対派が増えてきましたね…




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